中小企業がソーシャルメディアを運営するための基本原則
■SEO対策に必要なこと
自社のことを知ってもらうために今やホームページは欠かせないツールとなりました。広告を出稿したり、記者に取材をしてもらって記事になったりしても、ホームページがなければ、せっかくのチャンスを台無しにしてしまいます。
企業がホームページを開設するようになってまだ20年程度。ソーシャルメディアの出てきたのもほんの10数年前。それぞれが進化を遂げながら、企業がステークホルダーに直接訴求するツールとして重要な役割を担い続けています。
せっかくホームページを立ち上げても「検索エンジンに引っかからないと意味がない」と、多くの外部リンクを貼ったり、キーワードを埋め込んだりする手法があります。
以前、ホームページへのアクセスを増やしたいという中小企業のニーズにより、SEO対策を行う専門の会社に依頼したことがあります。クライアントが扱っている商品カテゴリーを検索すると、徐々に上位に表示されるようになったので、一定の効果はあることがわかります。
ただ、昨今では、これまでの対策に加えて、ホームページとそれに連動するソーシャルメディアのコンテンツを充実させ、更新を怠らないほうがいいという考え方が一般的のようです。
先日、朝日新聞に「やらせランキング」のことが記事になっていました。こうしたものにつけこまれないためにも、やはり自社コンテンツの充実が、回り道のようでも、着実な道ではないでしょうか。
■「始めた以上は続ける」ことが大事
担当していた小さな会社にもホームページの改訂とソーシャルメディア（この時はtwitterでした）の公式アカウントの開設を提案しました。しかし、そのクライアントとはその後、取引が中断してしまいました。
引継ぎもしたのですが、twitterの更新もされなくなってしまいました。3年近く放置された状態が続いています。少ない人数の会社でしたので、マンパワーに限界があるのだと思いますが、このような状態は避けなければなりません。
「始めた以上、続ける、それができないなら最初からやらない」、「一度渡ってしまった川は引き返さない」という基本原則が守られないと、せっかくのSEO対策にも効果が薄れます。そればかりか、放置されているために、その会社のブランド管理を疑われかねません。
■ネットにはネットで
ちょうど昨年の今頃でしたが、日本マクドナルドの商品に異物が混入され、ネットであっという間に拡散してしまいました。期限切れ鶏肉の使用が問題になった後だっただけに、同社にとっては“弱り目に祟り目”の事態となってしまいました。
ホームページやソーシャルメディアの充実は、このような危機管理でも有効に働きます。問題が発生して後手を踏んでいる印象を払拭するには、消費者に安心を与えるメッセージをいち早くネットに掲載するしかありません。
メディア対策も重要ですが、マックのケースのようにネットが発端なら、特に「ネットにはネットで」という意識が必要です。
